組織づくり

the modelは古いのか、分業が合わない会社と少人数で縮める方法

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the modelのように、マーケティング、インサイドセールス、フィールドセールス、カスタマーサクセスへ仕事を分ける営業体制は、今でも多くの会社で検討されています。一方で、分業の話をすると「the modelはもう古いのではないか」「少人数の会社には合わないのではないか」という疑問も出ます。分業が古いかどうかは、型の名前や導入時期では決まりません。営業人数、商材の単価、商談の長さ、担当者と顧客の関係によって、分ける効果と引き継ぎの負担が変わるからです。

分業が合わない会社で役割だけを増やすと、電話をした人、商談をした人、提案書を作った人が別々になり、顧客への説明が途切れます。反対に、商談の準備に時間がかかり、見込み客への初回接触も受注後の支援も一人では回らない会社では、役割を分けたほうが流れが速くなります。判断に必要なのは「分業するか、しないか」の二択ではなく、どの仕事をどこまで分けるかです。

the modelは役割を分ける考え方

the modelは、見込み客を集める仕事、商談を作る仕事、契約へ進める仕事、受注後に使い続けてもらう仕事を、役割ごとに整理する考え方です。一般的には、マーケティング、インサイドセールス、フィールドセールス、カスタマーサクセスの順に顧客との接点を引き継ぎます。

目的は、人を細かく分けることではありません。営業の流れを段階に分け、それぞれの段階で何を確認し、次の担当へ何を渡すのかを見えるようにすることです。営業が3人しかいない会社でも、インサイドセールスとフィールドセールスの仕事を同じ人が担い、記録と段階だけを分けることはできます。

たとえば、資料をダウンロードした会社を、いきなり「商談」として数えると、受注に近い案件の数が実際より多く見えます。資料を見た相手、課題を話した相手、次回の日時が決まった相手を別の段階に置けば、営業会議で話す対象が揃います。分業の本体は担当者の名前ではなく、状態と引き渡しの基準です。

分業型が古く見える理由

分業型が古く見える一つ目の理由は、顧客の行動が一直線ではないことです。資料を見たあとに問い合わせる人もいれば、営業と話したあとに数か月離れる人もいます。段階を一方向に進むものとして扱うと、保留や再検討の相手を無理に次へ送ることになります。

二つ目は、引き継ぎのための会議や入力が増えることです。マーケティングが作ったリストをインサイドセールスが確認し、さらにフィールドセールスへ渡すたびに、同じ内容を別の表へ転記していると、顧客と話す時間が減ります。分業の負担が大きい会社では、仕事の分割よりも情報の分断が問題になっています。

三つ目は、担当者が顧客全体を理解しにくくなることです。問い合わせを受けた人と提案をする人が違うのに、前の会話が記録されていなければ、顧客は同じ説明を繰り返します。顧客が感じる不便は、分業そのものではなく、前の担当の話が次の担当へ届いていないことから生まれます。

ただし、これらはthe modelという考え方の限界ではありません。引き渡しの回数を減らす、兼務を認める、記録する項目を絞るといった設計で軽くできます。古い型かどうかを議論する前に、どの引き渡しが価値を生み、どの引き渡しが重複作業になっているかを分けて見てください。

分業が合いにくい会社の特徴

分業が合いにくい会社には、いくつかの共通点があります。まず営業人数が2〜3人で、全員が顧客との関係づくりから提案まで一貫して担当している会社です。この規模で役割を四つに割ると、一人が担当する仕事が細切れになり、各担当が十分な件数を持てません。

次に、商談が短く、初回の会話で契約まで決まる商材です。たとえば15分の確認で受注できる商材なら、初回接触と商談の間に別の担当を入れることで、日程調整の時間だけが増える場合があります。反対に、社内の複数部署が検討し、数回の提案が必要な商材では、専門担当を置く効果が出やすくなります。

顧客との関係が担当者個人に強く依存している会社も注意が必要です。紹介営業や地域密着型の営業では、紹介者との関係を持つ人が最初から最後まで対応したほうが話が進むことがあります。完全分業にせず、窓口は一人に残して、記録や提案準備だけを支援する形が合うケースもあります。

また、分業の前に営業プロセスが決まっていない会社では、担当を分けても判断が揃いません。「前向きな相手」「提案できそうな案件」といった曖昧な言葉しかない状態で引き渡すと、受け取った担当が最初から聞き直すことになります。分業の前に、案件が次へ進む条件を三つほど書けるかを確かめると、向き不向きを判断しやすくなります。

会社の状況から分け方を判断する

次の表は、分業の形を決めるときに確認したい状況をまとめたものです。人数だけで結論を出さず、商談の長さと顧客との関係を一緒に見ます。

会社の状況起こりやすい問題合いやすい形
営業が3人以下で、初回商談から受注までが短い引き継ぎと入力の負担が商談の時間を上回る一人の窓口を残し、記録と提案準備だけを分担する
営業が5人以上で、案件が同時に多く動く初回接触や提案準備が後回しになる接触、商談、受注後支援の一部を担当化する
商談に複数部署の確認と数回の提案が必要一人の担当が調査と交渉を抱え込む専門担当を置き、案件情報を一か所に集める
紹介者との関係が受注に大きく影響する窓口を替えると信頼が切れる窓口は固定し、裏側の作業を分ける
担当ごとに案件の進め方が違う分業後も引き渡しのたびに聞き直す先にフェーズと出口の条件を揃える

ここで見るべきなのは、分業の効果が出そうかだけではありません。役割を分けることで追加される引き渡しが何回になるかも数えます。たとえば、マーケティングからインサイド、インサイドからフィールド、フィールドからカスタマーサクセスへ三回渡すなら、各回の記録作成と確認に何分かかるのかを見積もります。効果が予測できないまま役割だけ増やすと、導入後に「前より忙しい」という結果になりやすいからです。

少人数チームで分業を縮める三つの方法

分業が合いにくいと判断しても、すべてを一人に戻す必要はありません。最初の方法は、同じ人が複数の役割を兼務し、段階だけを分けることです。たとえばインサイドセールスが商談にも参加するなら、リードから案件へ変わる条件を決めておき、同じ担当者でも画面上の状態は変えます。本人の頭の中だけで段階を管理しないことがポイントです。

二つ目は、役割を時間で区切ることです。午前中は新しい見込み客への接触、午後は商談と提案準備というように、同じ人が一日の中で仕事を切り替えます。電話の途中で提案書を作り、提案書の途中で折り返し対応をする状態を減らせるため、兼務でも集中しやすくなります。相手から急な返信が来たときに備えて、折り返しの時間だけを別に確保します。

三つ目は、顧客窓口を一人に固定し、専門作業を後ろで分けることです。顧客には同じ担当者が対応しながら、見積の計算、導入資料の作成、過去事例の検索を別の人が支援します。この形なら、関係を維持しながら、担当者がすべての作業を抱えずに済みます。

少人数で大切なのは、役割を減らすときに出口まで消さないことです。「課題を一つ聞けた」「次回の日時が決まった」「決裁の流れが分かった」といった条件は、兼務でも確認します。担当者を分けないことと、案件の状態を曖昧にすることは別の問題です。

縮めた体制でも残す引き継ぎ

少人数の会社でも、休暇、異動、案件の大型化、繁忙期の応援によって担当が替わる場面はあります。最低限残す項目は、相手の役職と決裁の流れ、相手が話した課題、導入や判断の時期、直近の会話、次のアクションと期限です。項目を増やしすぎると入力が止まるため、次の担当が最初の連絡をできる量に絞ります。

記録は、感想より事実を優先します。「かなり前向き」ではなく、「来期の予算申請を8月に行う」「部長が最終判断をする」「競合2社の見積を比較中」のように書きます。事実が残っていれば、担当者が替わったときに同じ質問を繰り返さずに済みます。

RINGO SFAでは、会社やリード、案件に活動履歴を紐づけ、電話やメールの内容、次のアクション、期限をまとめて確認できます。少人数チームでは、一件の記録がそのままチーム全員の共有メモになります。顧客の話を詳しく書くよりも、次に動く人が迷わないように、課題、約束、期限を一行ずつ残す運用が向いています。

引き継ぎを口頭だけで済ませる場合も、最後に案件の記録を開いて、次の担当が確認します。口頭説明と画面の内容が違っていれば、その場で直せます。記録を後からまとめて書くのではなく、会話の直後に一度入力し、担当変更のときに確認する二段階にすると、記憶違いを減らせます。

RINGO SFAで兼務の状態を見えるようにする

兼務の営業では、担当者が同じでも、リードと案件を分けて管理すると判断が揃います。まだ時期が決まっていない相手はリードに残し、課題と次回の打ち合わせが決まったら案件へ移す、という線引きです。リードをすべて案件にすると、今月動かす対象が埋もれます。逆に案件化を遅らせすぎると、次のアクションの期限が見えなくなります。

案件には、フェーズ、想定売上、担当、次のアクションと期限を入れます。担当が一人であっても、フェーズを変えた理由を活動履歴に残せば、後から「なぜ提案中になったのか」を確認できます。少人数チームほど、会議で口頭報告する代わりに案件の一覧を見て、期限が過ぎたものだけを話す運用へ変えると、分業を縮めた効果が出やすくなります。

フェーズは、営業が何をしたかではなく、相手がどの状態になったかで定義します。「電話済み」より「課題を一つ聞けた」、「提案書送付済み」より「相手が社内検討の期限を示した」のほうが、案件の進み具合を読み取りやすくなります。段階の名前を自社の言葉に変えても、出口の条件は必ず文章で残してください。

残す仕組みと変える仕組みを分ける

少人数の会社で分業を縮めるときは、分業に関係するものを全部なくすのではなく、顧客対応に必要な仕組みと、人数が増えたから生まれた仕組みを分けます。顧客の課題、次の約束、案件の期限は、担当者が一人でも残します。毎週の引き継ぎ会議や担当別の細かい報告表は、兼務の状態に合わせて簡素化できます。

残すもの変えてよいもの変えるときの確認
顧客の課題と相手の言葉担当別の報告書の形式次の担当が読める場所に残っているか
次のアクションと期限引き継ぎ会議の回数期限を誰が追うか決まっているか
案件のフェーズと出口役割の呼び方や兼務の範囲同じ状態を同じフェーズで数えられるか
失注・保留の理由担当別の目標の細かさ再接触の時期を失わないか

この分け方をしておくと、少人数向けに運用を軽くしても、将来ふたたび分業へ戻るための記録が残ります。逆に、役割を減らす勢いでフェーズや活動記録まで消すと、案件の状態を比較できなくなり、人数が増えたときに営業の流れを作り直すことになります。

運用を変えた日には、何を変え、何を残したかを社内で共有します。たとえば「インサイドとフィールドの担当は兼務に戻すが、リードから案件へ移す条件は変更しない」と決めておけば、担当者の変更と営業プロセスの変更を混同せずに済みます。

分業に戻す判断の目安

縮めた体制も、案件数や営業人数が増えれば見直します。判断するときは、忙しさの印象だけでなく、どこが詰まっているかを数字で確認します。たとえば、一人が月20件以上の商談を抱え、提案準備やフォローの期限が繰り返し遅れるなら、商談と初回接触を分ける候補になります。

別の目安は、商談の質が担当者の処理量に左右され始めたときです。初回接触の時間を確保できず、見込み客への返信が数日遅れる、または受注後の導入説明が後回しになっているなら、どの作業を切り出すと全体が速くなるかを検討します。役割を分ける目的は、肩書きを増やすことではなく、遅れの原因になっている作業を一つ外すことです。

分業へ戻すときは、四役を一度に作らず、最も詰まっている一工程から試します。初回接触が足りないならインサイドの時間を切り出し、導入支援が遅いなら受注後の引き継ぎを分ける。二週間から一か月ほど同じ条件で運用し、案件化率、初回商談までの日数、次のアクションの期限超過を確認すると、続ける価値を判断できます。

数値の基準は、商材や営業サイクルによって変わります。自社で使う基準を決めたら、分業へ移した日付と一緒に記録しておきます。担当を変えた後に数字の定義まで変えると、分業の効果と市場の変化を区別できなくなるためです。

まとめ

the modelが古いかどうかは、型の名前ではなく、営業人数、商談の長さ、顧客との関係、引き継ぎにかかる時間で判断します。少人数で商談が短い会社は、担当を完全に分けず、兼務、時間での区切り、専門作業の後方支援から始めるほうが合う場合があります。分業を縮めても、リードと案件の境界、段階の出口、次のアクションと期限は残してください。今の営業で最も時間を奪っている一工程を一つ選び、その作業だけを分けたときに何が変わるかを記録するのが、無理のない見直しの出発点です。